学部・学科紹介

経営文化学部 ビジネスマネジメント学科

ビジネスマネジメント学科は、ビジネスマネジメントコース(経営管理、国際ビジネス、会計・税務)と金融経済コース(ファイナンスエコノミックス)の2つを設け、これらの能力を兼ね備えたビジネスマネジメントのスペシャリストの育成を目指します。


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ビジネスマネジメント(国際ビジネス・会計・税務)コース

ビジネスマネジメントコ-スでは、経営文化を理解して株式会社などの企業(組織)での経営管理のための思考法・技術などを学び、実際の企業で活躍できる人材を育成します。経営管理は、企業が志(目的)を実現するために必要な、ヒト・モノ・カネ・情報という経済資源をいかに効果的・能率的に投入し利用するかがその中心にあります。このコ-スで学ぶことにより、企業についての理解を深め、そこで働くことの意味などを考察して社会に有用な人材となって活躍することが期待されます。また、経済活動の国際化に伴って、企業の活動も国際社会(経済を含む)のル-ル(基準)を守ることが求められます。このような国際的な活動を行う企業では、国際社会のル-ルを知ることが必要であり、また、言語や各国の文化を知ることが必要になります。それらの理解を通して、国際的な活動を行うことを目指します。さらに、経営管理活動を効果能率的に行うための会計情報を作成し提供することを学びます。簿記会計の情報は、経営管理活動の合理的な思考に役立ち、その情報を産出するための構造はどのようなものかを学びます。また、会計情報は、現代社会において、個人や企業の利益・所得などを測定するために必須のものとなっており、税金を計算するための根拠となっています。このことは、会計情報が社会構造の中にしっかりと組み込まれていて、重要な役割を果たしていること、そして、その理解が重要なものであることを意味しています。以上ようなことをビジネスマネジメントコースで学びます。

 

金融経済コース(ファイナンス・エコノミックス)コース

金融経済(ファイナンシャルマネジメント)コ-スでは、経済の国際化に伴って、資金の移動が社会の様々な側面で大きな影響を持ち、企業活動・景気、物価などに影響を持つようになっています。このコ-スでは、金融と経済を中心に学び、その影響がどのようになってきているのかを理解します。 私たちが行っている経済活動は、経済活動を表面と考えれば、その裏面には必ず資金の流れが発生することになり、金融活動は、経済活動と密接不離の関係にあります。このように、金融の意味や経済理論・活動について、より深く学ぶことが、このコ-スの特徴です。銀行・証券などビジネスの中で、資金(カネ)の調達:運用:返還という活動は、経営管理にとって非常に大切な要素になっています。企業活動の資金の調達運用については、経営学科目や会計科目などでも学ぶことによって、その理解を確実なものにしてください。さらに、近年では、個人的な場面(家計)での財産管理を必要として、金融機関などでファイナンシャルプランなどの相談や指導などが行われるようになってきています。その対応として、このコ-スでは、ファイナンシャルプランニングの科目を用意しています。 金融・経済を学び、金融機関(銀行・信金・証券・農協など)での活躍を期待します。資格を取得(ファイナンシャルプランナ-など)することによって自身での開業・独立の企画なども視野に入れて活動を行ってください。

卒業後の進路

  • 一般企業の事務・営業部門や、企画、調査、財務、人事などの経営管理部門への就職
  • 商社や外資系の企業、貿易会社、金融保険業、または一般企業の国際部門などへの就職
  • 環境保護やまちづくりビジネスなどのNPO関連の仕事
  • ベンチャービジネスへのトライ
  • 家業の継承
  • 税理士試験やファイナンシャルプランナー試験へのチャレンジ
  • 企業への就職に有利な秘書技能検定へのチャレンジ
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特色ある科目

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経営学総論

 経営学総論は、初めて経営学を学ぶ学生を念頭に、企業、経営に関する基礎的 問題を広く浅く取り上げます。その内容としては、(1) 企業の種類、株式会社制度、会社の支配、経営目的や社会的責任などのテーマ、(2) 経営者の視点に立って、企業を動かし運営するマネジメントのあり方について論ずる経営戦略論や経営組織論などのテーマを含みます。学生は、総論で経営学の概要について学んだ後、各論 (経営専門領域)の学習へと進みます。

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マーケティング論

 昭和30年代、日本に紹介されたマー ケティングは、消費財メーカーを中心と して展開されてきましたが、近年では小売業界やサービス業界にも普及しています。消費者のニーズを的確にとらえ価値ある商品開発によって新たな需要を創造し、効果的に商品を供給しようとする、マーケティングの理念と戦略を体系的に学ぶとともに、最新の事例にもふれながらその発想法について学習し、マ ーケティングマインドを養います。

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原価計算論

 日本企業が生産する工業製品は、世界中で高い評価を受けています。これは、企業の努力による品質の確保と価格の妥当性によるものです。それらを実現するために役立ってきた情報が、原価計算情報です。この科目は、工業において生産される製品の原価は、どのように計算され、また、品質を維持しながら原価を減らす(低価格の実現)にはどのようにすればいいのかを具体的に計算し、学ぶ科目です。この科目の内容を理解するには簿記の知識と企業の活動を知っておくことが必要です。
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カリキュラム

専門科目

授業科目の名称 配当年次 単位数又は
時間数
備考
必修 選択
経営学科目 経営学総論Ⅰ 1前後 2    
経営学総論Ⅱ 1後   2
経営社会学Ⅰ 2前   2
経営社会学Ⅱ 2後   2
産業心理学Ⅰ 2前   2
産業心理学Ⅱ 2後   2
経営管理論Ⅰ 2前   2
経営管理論Ⅱ 2後   2
経営組織論Ⅰ 3前   2
経営組織論Ⅱ 3後   2
財務管理論Ⅰ 3前   2
財務管理論Ⅱ 3後   2
経営分析論Ⅰ 3前   2
経営分析論Ⅱ 3後   2
マーケティング論Ⅰ 2前   2
マーケティング論Ⅱ 2後   2
経営リスクマネジメント論 2前後   2
人的資源管理論Ⅰ 3前   2
人的資源管理論Ⅱ 3後   2
私法学Ⅰ 1前   2
私法学Ⅱ 1後   2
ビジネス法Ⅰ 2前   2
ビジネス法Ⅱ 2後   2
企業組織法Ⅰ 2前   2
企業組織法Ⅱ 2後   2
会計学科目 簿記原理Ⅰ 1前   2  
簿記原理Ⅱ 1後   2
中級簿記Ⅰ 2前   2
中級薄記Ⅱ 2後   2
会計学Ⅰ 2前   2
会計学II 2後   2
財務諸表論 3前   2
原価計算論Ⅰ 3前   2
原価計算論Ⅱ 3後   2
管理会計論 3前   2
監査論 3前   2
金融経済科目 金融概論Ⅰ 1前   2  
金融概論Ⅱ 1後   2
ファイナンシャル・プランニングⅠ 1前   2
ファイナンシャル・プランニングⅡ 1後   2
経済数学 2前   2
経済原論Ⅰ 2前   2
経済原論Ⅱ 2後   2
ミクロ経済学 2前   2
マクロ経済学 2後   2
金融政策論 2前   2
労働経済論Ⅰ 3前   2
労働経済論Ⅱ 3後   2
国際経済論Ⅰ 3前   2
国際経済論Ⅱ 3後   2
国際関連科目 国際関係論Ⅰ 2前   2  
国際関係論Ⅱ 2後   2
国際政治学Ⅰ 3前   2
国際政治学Ⅱ 3後   2
国際経営論Ⅰ 3前   2
国際経営論Ⅱ 3後   2
国際開発経済論Ⅰ 3前   2
国際開発経済論Ⅱ 3後   2
経営文化科目
経営文化論Ⅰ 2前後 2    
経営文化論Ⅱ 2後   2
企業文化論Ⅰ 3前   2
企業文化論Ⅱ 3後   2
比較文化論Ⅰ 3前   2
比較文化論Ⅱ 3後   2
環境経営論Ⅰ 3前   2
環境経営論Ⅱ 3後   2
演習 演習Ⅰ 3通   4
  1. 演習Ⅰ、総合ゼミⅠから1科目を選択・必修とする。
  2. 演習Ⅱ、総合ゼミⅡから1科目を選択・必修とする。
演習Ⅱ 4通   4
卒業論文 4通   2
総合ゼミⅠ 3通   2
総合ゼミⅡ 4通   2
教職科目 社会学概論 1前   2 ※ビジネスマネジメント学科の教職課程履修者の必修科目であり、教職課程履修者以外は履修できない。
日本史概論Ⅰ 1前   2
日本史概論Ⅱ 1後   2
外国史論Ⅰ 1前   2
外国史論 1後   2
地理学概論Ⅰ 1前   2
地理学概論Ⅱ 1後   2
法学概論 1前後   2
政治学概論Ⅰ 1前   2
政治学概論Ⅱ 1後   2
哲学Ⅰ 1前   2
哲学Ⅱ 1後   2
心理学概論Ⅰ 1前   2

配当年次の数字は学年を示す。前は前期(半年)、後は後期(半年)開講、前後は前期・後期それぞれ開講することを示す。通は通年(1年間)開講を示す。
授業科目の名称の末尾につけたI、IIはグレードを表します。Ⅰを履修後にⅡを履修することが望ましいのですが、Ⅰ・Ⅱの同時平行履修(Ⅰの単位未修得も含む)することも認められます。


2020年度 シラバス(講義要項)

基礎科目

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必要単位数

卒業単位 専門科目 基礎科目 全科目から
124単位 80単位以上 32単位以上 12単位以上

成績について

学習の成果に関わる評価についてはこちら → 成績評価