本学で取得できる学科別の免許状の種類は次のとおりです。
博物館や美術館に所属し、各種資料の収集・保管、専門的な調査・研究、報告書の作成、資料の一般公開・展示、利用に関する説明・指導など博物館運営に関する各種事業に携わる専門職です。
※資格取得のためには「博物館に関する専門教育科目」を修得しなければなりません。
| 経営文化学部 | コミュニケーション文化学部 | 観光メディア文化学部 | ||||||
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| 経営法学科 | ビジネスマネジメント学科 | 日本文化コミュニケーション学科 | 異文化コミュニケーション学科 | 生活心理学科 | 子ども学科 | 観光文化学科 | メディア情報文化学科 | |
日本語教員とは、日本語を外国語として学ぶ人たちに、日本語を教える専門の教員のことです。近年、国際化の進展により、国内・海外で日本語を学習する人が増えています。また、留学生・技術者・ビジネスパーソン・主婦・年少者など、多様な人たちが日本語を学んでいます。本学では、日本語教育における専門性と国際感覚をそなえた日本語教員の養成を目的に、日本語教員養成課程を開設しています。
2. 対象コミュニケーション文化学部 日本文化コミュニケーション学科・異文化コミュニケーション学科在籍の学生。
3. 日本語教員養成課程履修について必要単位数は、必修22単位、選択6単位以上、合計28単位以上です。
本学の社会教育主事課程は、この社会教育主事（正式な呼称は社会教育主事任用資格という）になるために必要な指定科目の単位取得が条件となっています。
社会教育主事とは、地域住民の多様な学習・文化活動を側面から援助することを目的とした社会教育行政の職員として、公民館、児童館、生涯学習センター、自然の家等の社会教育・生涯学習施設や、都道府県と市町村の教育委員会に配属される教員の専門家であり、このことは社会教育法によって規定されています。専門職ではありますが、現状は行政の一般職として採用されたのちに、教育委員会へ配属される場合が多くなっています。 また、社会教育主事は、大学において修得すべき社会教育科目を修得した後、1年以上の実務経験を積んではじめて社会教育主事の資格を取得することができます。
近年、特に言われるようになった生涯学習という言葉が示すように、高齢化社会が始まった日本において、学習は年齢や場所を問わず広く行われるようになってきており、教育や学習は学校で行われるものという考え方は過去のものになりつつあります。 その意味で、学校教育以外の場で行われる社会教育の果たす役割は、今後さらに大きくなっていくことでしょう。こうした社会教育を推進する専門家が社会教育主事であり、その必要性は一層高まっていくものと思われます。
本学の社会教育主事課程は、大学に2年以上在学して、62単位以上を修得し、かつ、本大学において文部科学省令で定める社会教育に関する科目の単位を修得した者に社会教育主事任用資格を証明します。
本学では、就職に有利な「資格取得」と「教養」に役立つように「ダブルスクール」の方式を採用してみなさんの実力のサポートをしております。
「ダブルスクール」とは、通常のカリキュラムとは別に資格検定試験にそなえた実力養成本位の講座と就職支援講座を学内で開講し、本学の学生に受講資格を与えるシステムです。
徹底した集中学習により実力を養うことを第一義としております。希望者全員が受講できるように、あらかじめ開講日を定めて正規の時間割に組み込まれ、実施しております。
高い月謝を払って、アフターファイブをわざわざ都心まで出かけなくてもよいように、との配慮から設置されたサポートシステムで、毎年履修登録と平行して受講者の募集を行っております。
開講予定の講座は次のとおりです。